
PHARMACEUTICAL SALES STAFF医薬品販売スタッフとは

医薬品販売スタッフ(医薬品登録販売者)とは、2009年の改正薬事法によって新設された一般用医薬品販売に関わる資格となります。
この医薬品販売スタッフ(医薬品登録販売者)資格を保有していれば、ドラッグストアや薬局などで、一般用医薬品(第2類・第3類)に関する情報提供やアドバイスを行うことができます。医薬品販売スタッフ(医薬品登録販売者)の活躍の場は、ドラッグストアや薬局だけにとどまらず、コンビニエンスストア、ショッピングモール、ECサイト、ホームセンターなど、さまざまなシーンへと広がりをみせており、各販売店における医薬品販売スタッフ(医薬品登録販売者)のニーズが高い職業となっています。医薬品販売スタッフ(医薬品登録販売者)として働くためには、実務経験の制限などがありますが、資格は資格なので有効期限もなく、一度取得すれば厚生労働省が定める国の資格制度でもあるため、生涯有効な資格となります。
医薬品販売スタッフ(医薬品登録販売者)は、医薬品を扱う販売店に常駐し、「第2類医薬品」「第3類医薬品」などの一般用医薬品を販売することが主な仕事内容です。
また、医薬品を販売する際には、購入する方へ薬に関する使用方法の説明やアドバイスなども仕事内容に含まれるため、医薬品に関する幅広い知識が必要となっています。
勤務する店舗によって業務内容は異なりますが、医薬品の販売接客業務以外にも、商品の品出しやレジなどの業務を兼任するケースもあります。
医薬品販売スタッフ(医薬品登録販売者)の仕事と言えば、一般用医薬品を選ぶお手伝いを想像する方も多いかもしれませんが、これは業務のごく一部にすぎません。医薬品販売スタッフ(医薬品登録販売者)は、店舗のいち販売スタッフとして会計や接客、品出しなど数多くの業務に携わります。
一般用医薬品の販売・情報提供では、お客さまの症状にあった医薬品を提案し、有効成分、効能・効果、正しい服用方法、副作用、使用上の注意などについて説明します。養生方法や生活習慣についてアドバイスするほか、症状によっては医療機関の受診を勧めることもあります。
店舗の運営では、清掃や接客、レジ、品出しといった業務を日常的に行います。定期的に棚卸し作業が発生するほか、販売促進のために売り場づくりを工夫したりします。
店舗運営には、医薬品のほかにも化粧品、健康食品、サプリメントなど店舗で扱うあらゆる商品に関する知識が必要ですが、さまざまな商品を組み合わせた提案ができることは、ドラッグストアや小売店で働く魅力の1つと言えます。
医薬品販売スタッフ(医薬品登録販売者)の勤務先の多くは、ドラッグストアとなりますが、ほかにも店舗販売業を取得しているスーパーやホームセンター、さらに調剤薬局にも求人があります。
ドラッグストアの場合、医薬品対応マニュアルや研修制度などのフォロー体制がしっかりしていることが多く、未経験でも働きやすい環境が整っています。正職員の求人が多く、スタッフから店長、エリアマネージャーと長期的なキャリア形成をしやすいという特長もあります。
一方でプライベートブランド商品などの販売目標を課せられることがあるほか、大型店舗になると品出しや棚卸しの作業量が膨大になるといった大変さもあります。
スーパー、ホームセンター、家電量販店などの医薬品売り場の場合、ドラッグストアと業務内容はほぼ同じです。ただし、日用品や化粧品とは売り場が分かれているため、品出しや棚卸しなどの作業が限られているため接客しやすいという特長があります。
一方でコンビニの場合、医薬品販売は業務のごく一部に限定されますが、一般のスタッフよりも給料が高い傾向にあります。調剤薬局の場合、お客さまとの距離が近く、医療用医薬品について学ぶチャンスに恵まれていることが特長です。ただし、一般用医薬品の販売以外に、処方箋受付や調剤補助、薬の配達など、調剤事務の仕事と兼務するケースがほとんどです。

医薬品販売スタッフ(医薬品登録販売者)と薬剤師の違いですが、薬局やドラッグストアで販売されている一般用医薬品(市販薬)は、医師・薬剤師の指示がなくても消費者が自分で購入できる医薬品で、副作用のリスクの高さに応じて「第1類医薬品」「第2類医薬品」「第3類医薬品」の3つに分類されています。医薬品販売スタッフ(医薬品登録販売者)が扱えるのは、これらのうち副作用リスクの比較的少ない「第2類医薬品」「第3類医薬品」に限定されます。
一方で薬剤師は、医薬品販売スタッフ(医薬品登録販売者)では扱うことができない「第1類医薬品」を含めた医薬品全般を取り扱うことができます。
また、薬剤師は医薬品の販売以外にも、医師の処方箋に基づく処方箋薬の調剤や服薬指導なども行います。
薬剤師は国家資格であり、薬剤師の国家試験を受けるためには6年制の薬科大学を卒業し、受験資格を取得する必要があります。
反対に、医薬品販売スタッフ(医薬品登録販売者)は受験資格に制限はなく、誰でも受験することができます。
医薬品販売スタッフ(医薬品登録販売者)の将来性ですが、日本は少子高齢化が進んでおり、医療費をはじめとした社会保障費の増大が問題視されています。そこで、国が推進しているのが「セルフメディケーション」という考え方です。
セルフメディケーションとは「自分の病気は自分で責任を持って治していく」という考え方で、容易に病院で医療費を使うのではなく、一般用医薬品を利用して、自分で病気を治していくという意味です。
軽い体調不良であれば、風邪薬を買って服用したり、少しの傷であれば消毒液や絆創膏を買って手当したりと、自分で自分の健康を守ることが、医療費の削減に繋がるということになります。
そのような背景から、ドラッグストアだけでなく、コンビニエンスストアやホームセンターなどでも医薬品を扱う店舗が増え、今後は医薬品販売スタッフ(医薬品登録販売者)の需要が高まっていくことが予想されます。
また、国は「地域包括ケアシステム」の確立を進めています。地域包括ケアシステムとは、高齢者が介護を必要とする状態になっても住み慣れた地域で自分らしい生活が送れるよう、住まいや医療、介護を一体的に提供する仕組みです。
地域包括ケアシステムを確立していくためには、医薬品に関する専門知識を備えている医薬品販売スタッフ(医薬品登録販売者)の存在が欠かせません。
地域で暮らす高齢者の健康を守るためにも、ドラッグストアや薬局、ホームセンターなどの身近な場所において、医薬品販売スタッフ(医薬品登録販売者)の需要は今後も高まっていくことでしょう。
実際に、医薬品販売スタッフ(医薬品登録販売者)の合格者数は年々増加していることからも、社会からの需要の高さが伺えます。このような背景から、医薬品販売スタッフ(医薬品登録販売者)は今後も活躍が期待される将来性のある職業だと言えます。
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